オンラインのアクティブラーニングは、形式によって手法が変わる

オンラインでのアクティブラーニングには、大きく分けて二つの実施形態があります。一つは、ビデオ会議でのグループディスカッションやライブ投票のように、参加者が同じ時間にオンラインへ集まって行う形態です。もう一つは、eラーニング教材の途中に選択式の設問や分岐するシナリオを組み込み、受講者が個別のタイミングで取り組む形態です。対面の教室で行われてきた討議や演習を、オンラインの環境に置き換えたものだと言えます。

手段の種類にかかわらず、その学習をアクティブと呼べるかどうかを分けるのは、ツールの種類ではありません。受講者が、聞くだけでなく、自分の言葉で説明したり、選択肢を比較して判断したりする場面が含まれているかどうかです。グループディスカッションであっても発言しないまま終われば受動的な参加にとどまり、eラーニングの設問であっても、正誤を選ぶだけで説明を求めなければ、能動的な処理としては手薄になります。同じ形態でも、この条件次第で中身は変わってきます。

ビデオ会議でのグループディスカッションやライブ投票は、参加者が同じ時間にオンラインへ集まっていることを前提にしています。進行役がその場で発言を促し、回答に応じて追加の質問を返すことで、討議は成立します。参加者の誰かが不在であれば、その場のやり取りは成立しません。同期型の手段は、対面の教室で行われてきた双方向のやり取りを、オンラインの画面越しに再現したものだと言えます。

一方、eラーニング教材に組み込まれた設問や分岐するシナリオは、受講者が個別のタイミングで取り組むことを前提にしています。進行役がその場にいないため、双方向のやり取りは、教材そのものに組み込んでおく必要があります。あらかじめ用意した設問と分岐の範囲でしか、やり取りは成立しません。実施形態が変われば、双方向のやり取りをどこに組み込むかという設計そのものが変わってくるのです。

受講者に説明を求める設問や、選択肢に応じて分岐するシナリオの下書きを、AIが引き受けられるようになります。担当者が一から書き起こす作業は減り、空いた時間を、その分岐が実務の状況に合っているかどうかの確認に充てやすくなるのです。ただし、内容を確かめて公開を認める工程や、業務に即した分岐かどうかの判断は、これまでどおり担当者の側に残ります。

業務内容や制度が変わったときも、教材全体を作り直す前提ではなくなります。関係する設問や分岐だけを見つけて手を入れる進め方を取りやすくなるのです。探して直す手間そのものがなくなるわけではありませんが、一から組み立て直す場合に比べれば、着手までの負担は軽くなると言えます。拠点が分かれた組織でも、更新を反映するまでの時間差を縮めやすくなります。