建設業の担い手育成のための技術継承は、配属先で偏ります

建設業では、育成の進み方を年数で語ることが多くあります。一人前になるまで何年、という言い方です。ただ、その年数の中身にあたるのは、その人が現場で出会えた工種です。担当した現場が変われば、手をかけた工程も変わります。年数は経過した時間を示すだけで、何に出会ったかまでは示しません。育成の進み方をつかむには、期間の長さよりも、これまで担当してきた工程の並びを見ることになるのです。

本社で育成計画を立てる立場から見ると、渡していく単位は期間ではなく工種になります。誰がどの工程に手をかけ、どこにまだ触れていないのか。そこが見えて初めて、次に用意する場を決められます。なお、ここで扱うのは育成の進め方の側だけです。施工技術そのものの良し悪しや、安全管理、法令への対応について、専門的な内容を示すものではありません。制度上の要件は所管の定めによります。

では、なぜ人によって出会う工程が変わるのでしょうか。配属先は、受注と工期の巡り合わせで決まります。本人が選べるものではありませんし、上司の采配だけで決まるものでもありません。現場は着工から竣工までで解散し、次はまた別の顔ぶれ、別の条件のもとで始まります。工場のラインのように、同じ場所で同じ工程が毎日回るわけではないのです。

放っておけば、経験はその巡り合わせのまま偏っていきます。本社側で育成を担当する立場にできるのは、施工の中身に点数をつけることではありません。その人がまだ出会っていない工種を、把握しておくことです。どこに触れていないかが分かっていれば、次にどの現場へ送るかを考える材料になります。巡り合わせを待つ前に、触れておく機会を用意することもできます。

現場で使われている施工要領や作業手順の資料は、そのままでは教材になりません。何をどこまで理解してほしいのかを決め、読む順序を整え、前提となる説明を足す作業が要ります。AIがこの整理と初稿づくりを引き受けると、まだ経験していない工種について先に目を通しておく教材を組み立てる工数が下がります。手元にある資料を、そのまま出発点にできるのです。

軽くなるのは、教材をそろえるまでの工数です。どの工種を先に用意するのか、どこまで目を通しておいてもらうのかを決める役割は、引き続き本社側と現場に残ります。書かれた中身がいまの現場のやり方に沿っているかを見る工程も、これまでどおり必要です。負担がなくなるわけではありません。資料を書き起こす手前の作業が軽くなる、という程度の変化です。