「学びを楽しい」91.7%——6カ月で学び合う文化を築いた全記録

株式会社アルヴァスデザインは、個人に委ねられていた学びの属人化という課題を打破すべく、2025年3月にUMUを活用した「プロジェクトVITA」を始動させました。「VITA（ヴィータ）」という言葉は、イタリア語で「道・人生」という意味があり、みんなで学びに向かって進む、という意味が込められています。「学ぶ側から教える側へ」を合言葉に、社員が学び合う文化を6カ月で築き上げ、月間アクティブ率は75%から93%へ上昇。導入後のアンケートでは91.7%の社員が「学びを楽しいと感じた」と回答しています。同社が歩んだ変革の軌跡を、取り組みの全容とともにお伝えします。

 

 

 

企業情報

 

項目	内容
社名	株式会社アルヴァスデザイン
業種	営業コンサルティング・人材育成研修
従業員数	21名（2026年7月現在）
担当部署	ナレッジ・マネジメント部 プロジェクトVITA推進チーム
ホームページ	https://alvas-design.co.jp/

属人化する学び、現場が抱えていた3つの課題

 

── 導入前、どのような課題をお持ちでしたか？

 

課題の核心は、社内の学びが個々人に委ねられており、組織として循環していないことでした。「自社内の学びが個人にゆだねられている部分が多く、個人の知識・スキルを組織全体の力として循環させる仕組みを作ることが、次の課題でした」と担当者は語ります。

「見える化」と「つながり」——UMUを選んだ理由

── UMUを選んだ決め手を教えてください。

 

学びの属人化を解消するために必要なのは、個人の学びをチーム全体へ広げる「見える化」の仕組みでした。UMUのチャット・コメント機能は、日常的な学びをリアルタイムで共有し、他者の気づきに触発される環境を実現するうえで最適な選択肢となりました。

 

進捗管理機能で月間アクティブ率などを定量的に把握できる点も、取り組みの継続的な改善に欠かせません。営業ロープレの標準化に向けては、UMU AIロープレ機能が有効な手段として活用されています。研修・コンサルティングを本業とする同社にとって、UMUを「自社で実践・検証する」姿勢は、クライアントへの提案力強化という意味でも大きな意義を持っています。

チャット・対話・振り返りの3本柱で学びを組織の力に変える

 

── 実際の運用方法を教えてください。

 

プロジェクトVITAの運用は3本柱で構成されています。まず「まなびあいチャット」では、社員一人ひとりの学びを支援する社内制度「学び予算」を活用した成果や気づきを日常的に投稿し、知識が個人にとどまらず組織全体へ広がる場を設計しています。次に「プロデューサー会議での学びセッション」として、2週間に1度、業務会議の中に「まなびあいの時間」を組み込み、対話を通じた深化を促しています。そして「UMUを活用したリフレクション習慣」として、自主企画や対話の後に必ず振り返りを実施し、「学び→行動→振り返り→改善」の循環を仕組み化しました。

 

「管理職が都度促さなくても、社員が自ら学び合いを活性化させる状態を目指した設計です」と担当者は語っています。各取り組みの詳細なステップとその設計思想は、ホワイトペーパーで詳しくお伝えしています。

数値が証明する変化——6カ月で見えてきたもの

 

── 導入後、どのような変化がありましたか？

 

最も顕著な変化は、社員の学びへの主体性の高まりです。月間アクティブ率は75%から93%へ上昇し、毎月の学び合いセッションでは20件以上のコメントが継続的に生まれています。導入6カ月後のアンケートでは、91.7%の社員が「学ぶ時間を楽しいと感じる瞬間があった」と肯定的に回答しました。

 

「同僚や上司からのコメントが自分の学びを広げてくれた」「学習した内容を相手に伝え、相手の業務や心理的な負担が幾分かでも和らいでいる手ごたえを感じた時に、自分の学びが他者に広がり役立つものになったと実感できた」——こうした声が、学びの利他的な価値に気づいた社員の出現を示しています。

 

◆ 主要指標 Before / After

※ 代表的な指標のみ掲載。全指標はホワイトペーパーに掲載しています。

 

指標	導入前	導入後	変化
月間アクティブ率（N=14）	75%	93%	+18pt
「学ぶ時間を楽しいと感じる瞬間があった」	測定前	91.7%	新規測定・高水準達成

次のステージへ——学び文化を顧客価値へ転換する

 

── 今後の活用方針を聞かせてください。

 

「学び文化形成のスタートラインに立てた」という手応えはあるものの、最終ゴールとして掲げる「顧客価値につながる学び」の実現はまだ道半ばです。チームメンバーそれぞれが社内の学び場づくりと顧客への価値提供を両立しながら、学びと顧客価値が循環する組織を目指して取り組みを続けていきます。学び合いの習慣が業務成果や顧客価値へと転換されていく具体的な展望は、ホワイトペーパーで詳しく紹介しています。

 

 

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