体験型の新人研修、試した直後に何が返るか
体験型の新人研修では、実際にやってみる時間をどれだけ日程に確保できるかが、計画づくりの中心になりがちです。ただし、新人が配属先で判断に迷う場面をどれだけ減らせるかは、試した直後に何が返ってくるかにも左右されるのです。
体験型の新人研修を見極める2つの観点
学習の中に組み込まれた判断の機会
体験型の新人研修が実務に結びつくかどうかは、新人が判断を求められる場面に何回向き合ったかに表れます。座学を終えた後に演習を一度置くという形では、新人が試せる回数は、日程の中の数回にとどまると言えます。研修の日数を延ばしても、一人当たりが判断を試す回数が同じだけ増えるとは限りません。学習の流れの中に、選択や説明、状況に応じた判断を求められる機会がいくつ組み込まれているか。体験型の研修の中身を測るうえで、日程表よりも先に確かめておきたい手がかりです。
試した内容に対する応答の質
もう一つの観点は、新人が試した直後に、何が返ってくるかという点です。選んだ答えが適切だったのか、どこで判断がずれたのかをその場で確かめられなければ、同じ迷いが、配属先での商談まで持ち越されます。集合型の演習では、限られた時間の中で講師が一人ひとりに返せる内容の量にも限りがあり、受け取れる説明は参加人数が増えるほど薄くなります。試す場を用意することと、試した内容に応答が返る状態をつくることは、分けて設計したい課題なのです。
新人が判断を試す機会が限られる3つの実情
製品マニュアルや業務プロセスをまとめた文書を配り、各自のペースで読み進めてもらう形は、新人研修の入り口として今も広く使われています。配布と閲覧の記録は残りますが、読み終えたことと、実務の中で必要な知識をその場で取り出せることは、同じとは限りません。
学習の途中や配属した直後に浮かんだ疑問は、先輩社員や上司の手が空くまで持ち越されることになります。あらかじめ用意された資料は、標準的な進め方までしか扱っていないことが多く、込み入った顧客の要望にどう応じるかという判断を、その場で確かめる用途には足りないのです。
新人がどこでつまずくかを最もよく知っているのは、日々その業務に当たっている現場の担当者です。ただ、学習設計を専門に学んだ経験がないため、手元の知識を研修コンテンツの形に整える作業は研修部門の順番待ちになり、現場に展開されるまでに時間がかかりがちです。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
資料を読むだけの学習から、判断を試す演習へ
知識の種類に応じた学び方
UMU AGL(AI Generated Learning)は、AIを用いて社内文書をインタラクティブなコースに変換し、コースの作成と受講者一人ひとりの学習体験の両方を支援します。扱う内容が覚えておく事実なのか、手を動かして身につける技能なのかによって、適した学び方は違ってくると言えます。技能にあたる内容では、想定した場面の中で新人に選択を求め、その場で実践フィードバックを返します。判断を試す回数は、日程の枠の中に収まらなくなります。
質問と練習に、その場で応じる仕組み
一人ひとりの理解に合わせた応答
試した直後に応答が返るかどうかは、その研修で講師が同時に何人を見ているかにも左右されます。UMU AGLでは、AIが説明のときはトレーナー、質問のときはチューター、練習のときはコーチとして応じます。新人は理解が止まった箇所をその場で質問し、選んだ答えのどこがずれていたのかを確かめたうえで、もう一度試せるのです。同じ内容を繰り返し説明してきた先輩社員の手も空き、試した回数と確認の回数が、講師や先輩社員の手が回る範囲に縛られにくくなります。
現場の実際の場面を、演習の題材にする方法
対話から立ち上がる演習の題材
最後に残るのは、演習の題材が現場の実務と重なっているかという点です。UMU AGLは、現場に詳しい担当者との対話から、判断の分かれ目になる場面を引き出し、コースの構成へ整えます。学習設計の方法論を改めて学ばなくても、実際に起きた商談局面をそのまま演習に置けると言えます。ただし、これは実地の演習や現場での経験に代わるものではありません。現場に出る前と後に判断を確かめ直す機会を増やし、実地で試す機会とその場で返る応答をつなぐ位置づけです。
配属前後の学習に組み込む2つの使い方
新入社員の受け入れ
製品知識や業務プロセスをまとめた文書をインタラクティブなコースとして構成すると、新入社員は資料を読むだけでなく、要点に回答し、想定された状況の中で判断しながら、配属前の学習を一段ずつ進められます。
どの学習アクティビティで、どこまで回答できていたかを確認でき、受け入れ時の説明や配属先での指導において、どこを補うかを検討できるのです。
営業への製品知識の展開
新製品の説明資料をインタラクティブなコースとして構成すると、営業担当者は訴求ポイントを自分の言葉で説明し、よくある質問に回答し、顧客対応の局面を想定して判断を試しながら、製品知識を学べます。
営業担当者が顧客と話す前の段階で、製品価値の説明のどこにズレが残っているかを把握でき、商談に出る前に、必要な補足や確認の機会を用意できます。