保険の営業支援ツールの操作中、お客様に何を話していますか
「お客様のご意向を伺うたびにタブレットで条件を入れ直し、顔を上げたときには少し間があいてしまっていた……」入力そのものを省くことはできませんし、ご確認いただく内容を減らすわけにもいきません。ただ、その数秒でお客様に何をお伝えするかを、練習した記憶はありますか。面談の中に新しく生まれたこの時間は、商品知識の研修にも操作の研修にも入っていないのです。
その数秒は、いつ生まれたのか
条件を入れ直す一連の流れ
保険の提案面談は、ご家族の状況や将来のご希望を伺うところから始まります。伺った内容をその場でタブレットに入力すると、設計書(保障の内容をまとめた提案書)の数字が画面に表示されます。お客様が払い方を変えたらどうなるかとお尋ねになれば、条件を入れ直して、もう一度計算します。担当者はそのたびに画面へ目を落とし、入力が終わるまでの数秒、視線は手元にあります。ツールが正確で、扱える範囲が広いほど、その場で試せる選択肢は増え、この往復も増えていきます。計算が速く正確になったことは、確かな前進です。ただし、変わったのは計算にかかる時間だけではありません。
その数秒に表れる、面談の質
担当者の側から見れば、それは入力の作業です。お客様の側から見ると、担当者が黙って手元を見ている時間になります。表情がわずかに曇ったことも、言いかけてやめた一言も、画面を見ている間は気づけません。この数秒は、ツールを使わなかった頃の面談には存在しませんでした。だからこそ、どう過ごすとよいかの手本も、社内にほとんど残っていないのです。難しいのは操作の速さでも話し方の巧みさでもなく、その二つが重なる場面の運び方です。
練習の設計から抜け落ちる場面
その場で試算をお見せできる分、面談の中に入力のための時間が生まれました。保障の範囲や払い方を変えれば数字も変わるため、ご希望を伺うたびに条件を入れ直すことになります。扱える範囲が広いツールほど、この往復は長くなってしまうのが現実です。
操作の研修は画面の手順を、話法の研修は言葉の選び方を扱います。そのため、画面を見ながら会話を続ける場面は、どちらにも入らないまま現場に出ることになります。担当者の工夫任せになりやすいのは、練習の枠組みにこの場面が置かれていないからです。
入力をお待ちいただく間の一言も、画面をご覧いただくときの向きも、手を止めて顔を上げる頃合いも、評価の対象になっていません。そのため、うまく運べた面談があっても、その運び方が支社の中で共有されずに終わってしまいます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
間があく数秒も含めて、通しで練習できます
流れが変わり続けるAIとの対話
UMU AIロープレでは、AIがお客様役を務め、担当者の説明の運び方に応じて反応や関心の向きが変わります。決まった順番で進まないため、条件を入れ直す間の沈黙も、その後の切り出し方も、一続きの面談として練習できます。実際の面談で訪れる間の取り方を、失敗しても差し支えのない場所で先に経験しておけます。
自社の面談の運びを練習項目にできます
現場に合わせて組み替える場面設定
画面を見ながら会話を続ける場面は、これまで研修の項目として置かれてきませんでした。UMU AIロープレは、専門の担当者に依頼しなくても、支社の側で場面や想定される質問を組み替えられます。入力をお待ちいただく場面を、自社の面談の運びに合わせて練習の項目として置き直せるようになります。
間があいた場面を、その場で振り返れます
練習直後に受け取る項目別の評価
練習が終わると、項目ごとの評価と次に直すとよい点を、その場で確認できます。どの場面で言葉が止まったか、どこで説明が長くなったかが具体的に分かるため、次に何を変えるかで迷いません。AIが担うのは、練習の相手役と評価の目線をそろえる部分です。目標の立て方や動機づけは、これまでどおり先輩やマネージャーの役割と言えます。
対面の提案を担う組織での活用
生命保険・営業職員1万名超
生命保険・全国に支社展開
日本で事業を展開する外資系の生命保険会社では、新人営業の育成が各支社の主導で行われ、指導の方法や基準が支社ごとに異なるため、育成の質にばらつきが生じていました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、対面での研修の一部を置き換えたうえで、成約に至った受講者の練習記録を、後から入社した新入社員向けの学習内容として組み込みました。
その結果、導入から3カ月後にはAIで練習したグループの顧客向け提案数が30%増加し、育成の対象を2,000名から7,000名以上へ拡大できる体制になりました(出典:導入企業へのヒアリング)。