営業ロープレの動画は、撮ったあとに誰が見ていますか
ロープレを録画する仕組みまでは整えたものの、保存された営業ロープレの動画がその後ほとんど再生されていない組織があります。撮影の運用が悪いわけではありません。動画を見返したあとに何をどう直すのかが決まっていないため、記録だけが増えていくのです。
撮影した動画は、なぜ再生されないのか
撮影までで運用が止まります
研修担当者が録画の仕組みを用意すると、撮影そのものは想像より早く定着します。スマートフォンで撮り、共有フォルダに置くところまでは、多くのチームで回るようになります。止まるのは、その次なのです。自分の話し方を映像で確かめることには誰でも気後れが生じやすく、撮った本人は翌週になると開かなくなります。指導する側にとっても、一本を最後まで確認するのは軽い作業ではありません。一人15分の動画が30人分あれば、単純に計算しても確認だけで7時間を超えます。営業マネージャーの一週間に、その時間を新しく差し込む余地はほとんどありません。こうして動画は増え続ける一方で、誰かがそれを開いて改善点を言葉にする工程だけが抜け落ちます。研修としては実施済みの記録が残り、現場の受け答えは撮影前とあまり変わらないまま次の期に入っていきます。
見返す時間は残っていません
マネージャーの業務時間の多くは、日々の管理業務や社内会議で埋まっています。残りの時間は商談の同行や個別の相談に充てられ、録画を通しで確認する枠は、そもそも週の予定に組み込まれていません。見返されないのは意欲の問題ではなく、時間の設計の問題だと言えます。
録画を上達につなげるまでに何が要るか
動画が上達につながるのは、確認した人が「どの場面の、どの一言を、どう変えるか」まで言い切れたときです。撮影と保存は仕組み化しやすい一方で、この言語化を誰が担うかまでは、運用の設計に含まれていません。
気づいた点は、その場の口頭で伝えて終わることがほとんどです。数週間後に同じ動画を開いても、当時どこを直すよう言われたのかを本人がたどれず、練習は同じ場面で足踏みします。
誰が確認するかによって、指摘される箇所も評価の重みも変わります。評価の軸を先に定め、全員を同じ基準で確認する運用が要ります。それを人手だけで保ち続ける方法が、現実的に見つかるでしょうか。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
どこを直すかが、動画と一緒に残ります
練習直後の構造化レポート
UMU AIロープレを活用することで、練習が終わった直後に、プロセス別のスコアと改善ポイントを本人が確認できます。「全体的によかった」で終わらず、どの場面のどの発言を次に変えるのかが、練習ごとの記録として残ります。
一人ひとりの伸びを、後からたどれます
個人別の練習履歴と推移
練習のたびにスコアと課題の内訳が個人ごとに蓄積されるため、研修担当者は数カ月前との違いをその場で比べられます。「反論対応が3回続けて低い」といった具体的な事実に立って、次の打ち手を決められるのです。
同じ基準で、全員の練習を確認できます
自社基準に合わせた評価設定
評価の重みや観点は、自社の商談プロセスに合わせて設定できます。誰が確認しても指摘の軸がぶれず、拠点をまたいでも同じ物差しで見比べられます。AIが担うのは反復練習と評価基準の統一までで、目標設定や動機づけは引き続き人の役割です。
練習の記録を育成に活かした企業があります
保険代理店/統制実験
日本国内で保険代理店事業を展開する企業では、AIを使った練習に効果があるのかを、比較できるデータで示す必要がありました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、AI練習を行った群と行わなかった群を、5つの評価軸で比べる統制実験を設計しました。
15名の評価者が約150名の対話練習動画を確認し、5つの評価軸について5点満点で評価しました(出典:導入企業へのヒアリング)。
その結果、5つすべての軸でAI練習を行った群が上回りました。評価の軸を先に決めたことで、確認する人が変わっても判断がぶれない状態をつくれたのです。
外資系生命保険/ABテスト
日本で事業を展開する生命保険分野の外資系大手企業では、新人育成が支社ごとに進められ、育成の質にばらつきが生じていました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを導入し、オフライン研修を受ける群とAI練習を行う群に分けて、育成の進み方を比べました。
同社は、成約に至った受講者の練習記録を教材として組み込み、後から入社した新人が同じ内容で学べる形に整えました。
3カ月後、AI練習を行った群の顧客向け提案数は30%増加しました(出典:導入企業へのヒアリング)。練習の記録が教材として残ったことで、育成の標準化が入社のたびに積み重なっていきました。