アクティブラーニング批判は、手法と運用に分かれます

アクティブラーニングへの批判で、まず挙がるのが時間の問題です。講義形式なら1時間で伝えられる内容も、演習や議論を挟むぶん、同じ枠で扱える範囲は狭くなります。年間の研修時間が限られている以上、これは避けられないトレードオフです。この指摘は手法の性質そのものに向けられており、進め方を工夫しても消えるものではありません。扱う範囲を意図的に絞ることで引き受ける類の批判なのです。

もう一つは、導入した結果に向けられた批判です。グループワークやケーススタディを取り入れても、発言するのは毎回同じ数人で、残りの受講者は座っているだけで終わります。受講後のアンケートは悪くないのに、現場で使える理解が残った手応えはありません。こうした声は、手法そのものではなく、実施したときの条件に左右されます。同じ演習でも、うまくいく回とそうでない回が出てくるのは、この二つ目の批判が条件次第で当たりも外れもするからです。

同じケーススタディを配っても、受講者に起きることは同じではありません。基礎のある人にとっては、知識を引き出して判断を試す機会になります。一方、前提となる用語や手順があいまいな人にとっては、議論についていけないまま時間が過ぎがちです。数人一組のグループワークでは、後者が黙っていても場は進みます。参加しているように見えて、考える機会は生まれていません。この差は、進行を眺めているだけでは見えにくいのです。

では、前提知識の足りない受講者には向かないのかというと、そう単純でもありません。手順の示し方、判断に使う材料、つまずいたときの補足説明。こうした支援がどれだけあるかで、演習の成立しやすさは変わります。支援が薄いまま演習を増やせば、初学者に向かないという指摘は当たりやすくなります。段階を踏んだ支援があれば、必ずしも当てはまりません。ただし、時間がかかるという指摘は、支援を手厚くしても残ります。

手元にある業務マニュアルや製品資料を、どこで区切るか。前提知識の少ない受講者に向けて、どんな補足を添えるか。この下ごしらえにあたる部分は、AIが初稿を引き受けられるようになってきました。講師がゼロから書き起こす前提が変わると、段階を分けた教材を試しに作ってみる余地が生まれます。ただし、区切り方が自社の実務に合っているか、補足の内容が現場の運用と食い違っていないかを確かめる作業は残ります。

ここで変わるのは、講師の力量ではなく、用意できる分量です。一本の教材を仕上げるだけで手一杯だったところに、同じテーマで入口の違う教材や、つまずいたときの補足を添えられるようになります。前提知識に幅のある受講者を、一律の演習に集めなくてもよくなるのです。もっとも、どの受講者にどの入口を勧めるかという判断は、引き続き講師の仕事として残ります。