営業の研修内容を決める材料は、前年のカリキュラムだけですか
来期の営業の研修内容は、前年のカリキュラムを開くところから決まり始めます。そこへ現場から届いた要望を足し、枠に収まるよう項目を削ります。見直しの出発点は、教える項目の数ではなく、内容を決める材料の集め方にあるのです。
なぜ、内容の決め方だけが変わらないのか
決め方は去年の続きから始まります
来期の企画を任されたとき、多くの担当者が最初に開くのは、前年に使ったカリキュラムの一覧です。商材が増え、顧客の検討の進め方も変わっているのに、土台になっている構成は数年前に作られたまま残っています。内容を白紙から組み直すという判断は、たいてい誰の担当にもなっていません。もう一つの材料は、現場から上がってくる要望です。「この説明資料が欲しい」「この場面の断られ方への対応を教えてほしい」という声は、日々研修担当者のもとに届きます。先週の会議で名前が挙がった一件が、そのまま来期の項目になることもあります。ただ、声を上げられる人は、自分の困りごとを言葉にできる人でもあります。声が多い項目と、チーム全体の成果に効く項目は、必ずしも重なりません。要望の数と重要さが混ざったまま順番が決まり、今期の一覧ができあがります。だから項目の数は毎年増えても、決め方そのものは前年と同じままなのです。
作り直す時間が残っていません
体外診断分野のグローバル大手企業では、5名の研修担当者が1,500名の営業担当者の研修と能力認定を担っていました(出典:導入企業へのヒアリング)。日程調整と当日の運営に時間が使われ、内容そのものを組み直す作業は後回しになります。決め方が変わらない背景には、この時間の配分があると言えます。
営業の研修内容を組み直す三つの手順
内容の材料をどこから取っているかを、洗い出すところから始めます。前年の一覧と現場の要望のほかに、顧客が黙った場面や想定外の質問が出た場面が入っているでしょうか。同行やヒアリングで拾った記録があれば、教える項目を現場の出来事から起こせます。
要望は、数ではなく効き方で並べ替えます。何人から出た声かではなく、その場面が成果にどう効くかで順番を決めます。全員に必要な項目と、一部の担当者だけに必要な項目を分けると、時間の配分に迷いません。
次の期の内容は、今期の練習から決まります。誰がどの場面でつまずいたかが記録として残っていれば、来期の企画は前年の一覧を開かずに始められます。練習の記録が残る仕組みが、いま手元にあるでしょうか。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
現場で起きた場面を、練習の題材にできます
実際の異議を組み込んだシナリオ
UMU AIロープレを活用することで、価格への指摘や競合との比較など、自社の商談で実際に出た切り返しを、AI顧客との対話に組み込めます。研修担当者は、届いた要望を項目に足すだけでなく、商談で起きたやり取りそのものを練習の題材として設定できます。教える内容と現場の出来事が、同じ材料からつながります。
重視する場面を、評価の基準にできます
段階ごとの評価基準の設定
UMU AIロープレでは、導入から異議対応、クロージングまでのどの段階を重く見るかを、自社の基準として設定できます。今期はヒアリングに時間をかけたいという判断を、そのまま配点に反映できます。内容の範囲を決めた根拠が、評価の形で残ります。
次に教える内容を、練習の記録から選べます
チーム全体の課題の可視化
練習のたびに、どの段階でどの指摘に詰まったかが記録に残ります。研修担当者はその分布を確認し、来期に厚くする項目と外す項目を判断できます。AIが担うのは反復練習と評価基準の統一までで、目標設定や動機づけは引き続き人の役割です。
現場の記録から内容を組み直した事例
大手外資系生命保険会社
日本の大手外資系生命保険会社では、新人営業の育成が支社ごとに進み、指導の方法と基準にばらつきがありました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、成約に至った受講者の練習記録を、新入社員向けの学習コンテンツへ組み込みました。
その結果、3カ月後の顧客向け提案数が30%増加しました(出典:導入企業へのヒアリング)。
呼吸器領域の大手製薬企業
呼吸器領域の多国籍製薬企業では、毎月の製品知識研修は整っていましたが、相手の職責ごとに話す内容が変わる点は題材に入っていませんでした(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、顧客のタイプごとに専用のAIを設定しました。
その結果、知識の習得で止まっていた研修内容を、相手ごとの対話を練習する内容へ更新できました(出典:導入企業へのヒアリング)。