人材紹介の営業方法を磨いても、決定数が伸び悩む理由
「求人開拓のアポイントは取れるのに、初回訪問のあと企業からの連絡が途切れてしまう……」人材紹介の営業方法をひととおり学んだあとでも、こうした場面につまずくことはありませんか。差がつくのは話し方の巧みさではなく、求人票に並んだ条件の奥にある採用要件を、初回の商談でどこまで引き出せたかなのです。
5つの工程のうち、要になるのは1つです
人材紹介の営業が進む5つの工程
人材紹介の営業は、大きく5つの工程で進みます。取引のない企業に接点をつくる求人開拓から始まり、求人票の条件だけでなく「なぜその人材が必要なのか」という背景まで確かめる採用要件のヒアリングへ移ります。そこで確かめた要件に合う求職者を企業側の言葉に置き換えて提案するのが推薦、日程と評価の観点を双方にすり合わせるのが面接調整です。内定から入社までのフォローでは、条件交渉と、入社の意思が揺らいだ場面への対応を担います。この5つは順序が固定されていて、前の工程で得た情報が薄いままだと、次の工程の精度も上がりません。そして5つのうち、後ろすべての精度を左右する工程は、ほぼ決まっています。
差がつくのは採用要件の深さ
求人票に並ぶ条件は、企業が社内で整理し終えた結果にすぎません。実際に採用が決まるかどうかは、そこに書かれていない事情に左右されます。前任者がなぜ辞めたのか、上長はどこまで妥協できるのか、現場と人事のどちらが最終判断を持つのか。こうした事情は、こちらから質問を投げて初めて言葉になります。同じ求人を扱っていても、要件を深く確かめた推薦は書類選考を通過し、条件だけを写した推薦は見送られてしまいます。そしてこの質問の深さこそ、従来の育成方法では最も鍛えにくい部分なのです。
質問の深さが身につかない理由
求人開拓の初回訪問は、練習してから臨める機会がほとんどありません。断られ方も、話を遮られたときの戻し方も、実際の企業を相手に覚えるしかないのが現実です。失敗できる場がないため、うまくいかなかった商談ほど次に活きません。
深い質問の仕方は、先輩との同行指導で覚えるのが一般的です。ただ、指導する側も自分の担当求人を抱えており、週に1回同行できれば良いほうです。その結果、緊張感のある場面で自ら質問を組み立てる機会は、数カ月経っても限られたままです。
商談後の振り返りは、「もう少し踏み込んで聞けたね」といった言葉で終わりがちです。そのため、どの質問を足せばよかったのか、次に同じ場面が来たら何を先に聞くのかが、はっきりしません。結果として、同じ手順のまま次の商談に臨むことになります。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
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断られる場面から、練習を始められます
本番前に繰り返す反論対応の練習
実際の企業を相手にする前に、断られる場面を何度でも経験しておけます。UMU AIロープレでは、「今は募集していない」「すでに他社と取引がある」といった、求人開拓でよく返ってくる断り文句をあらかじめ設定できます。AIの反応は説明の内容に応じて変わり、切り返しが浅ければ会話はそこで止まります。
同行の予定を待たずに、練習を重ねられます
移動時間に重ねる単独での練習
面談と面談のあいだや、企業訪問の移動中でも、1人で練習を始められます。UMU AIロープレはスマートフォンから使えるため、相手の予定を押さえる必要がありません。AIが担うのは反復練習の相手という部分で、案件ごとの判断や動機づけは、これまでどおり先輩や上長の役割になります。
足りなかった質問が、その場で分かります
対話直後の段階別フィードバック
練習が終わった直後に、構造化された評価を確認できます。求人開拓の入り口、採用要件のヒアリング、推薦理由の説明といった段階ごとに評価が分かれ、どこで質問が浅かったのかが具体的に分かります。感覚的な講評で終わらず、次に何を聞けばよいかまで確認できるため、翌日の商談から試せます。
提案型の営業チームでの活用例
体外診断分野の大手企業
体外診断分野のグローバル大手企業では、5名の研修担当者が1,500名の営業を支え、能力認定は四半期に1回しか行えませんでした(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、決められた訪問プロセスに沿った模擬対話と即時評価の仕組みを整えました。
その結果、認定を随時受けられるようになり、認定を通過した担当者の成約率が22.4%向上しました(出典:導入企業へのヒアリング)。
日本の大手外資系生命保険会社
日本で事業を展開する大手外資系の生命保険会社では、新人育成が支社ごとに行われ、指導の質にばらつきが生じていました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレでOJTの一部を置き換え、成約に至った受講者の練習記録を、新人向けの教材として組み込みました。
その結果、3カ月後には練習を重ねたグループの提案数が30%増加し、支社任せだった育成が全社共通の手順として残りました(出典:導入企業へのヒアリング)。