外資系IT企業の営業で、説明の順序が成果を分ける理由
外資系IT企業の営業では、本社が整えたセールスプロセスと提案資料が最初から手元にあります。それでも商談の進み方に差が出るのは、資料に並んだ説明の順序が、顧客が確認したい順序と一致しないことがあるためです。稟議を前提に検討が進む場面では、どこから話すかの判断が結果を左右します。その判断は、案件ごとに担当者が一人で下しているのです。
組み替えの練習が抜けています
商談の進み方を決める変数
外資系IT企業の営業では、本社が整えたセールスプロセスと提案資料が、入社した時点でそろっています。それでも商談の進み方が担当者ごとに変わるのは、資料に並んだ説明の順序を、顧客が確認したい順序へ組み替えられるかどうかで決まるためです。クラウドサービスの提案では、機能の一覧より先に、既存システムとの兼ね合いや運用の分担を確かめたい担当者もいます。1ページ目から順に進めると、相手の関心と噛み合わないまま持ち時間が終わってしまいます。だからこそ、どこから話すかという判断が最後に効いてくるのです。ただ、この判断にはもう一つ見ておくべき事情があります。
組み替えだけは教わりません
入社後に整えられるのは、製品知識と本社のセールスプロセスそのものです。どちらも教材があり、短い期間で身につけられます。一方、相手に合わせて説明の順序を組み替える判断は、教材の形になっていません。先輩の商談に同席して進め方を見るか、自分の案件で試して結果から学ぶことになります。つまり、商談の進み方を最も左右する部分だけが、練習の対象から外れているのです。実行が難しいのは、この組み替えを支える3つの部分です。
組み替えを練習しにくい理由
本社が整えた提案資料は、製品の全体像から個別機能へと進む構成です。顧客は稟議(社内の承認手続き)を前提に検討するため、運用の分担を先に確かめたい場面があります。そのため、並びのまま話すと関心と噛み合いません。
説明の順序を組み替えるには、相手が何を先に確認したいのかを対話の中で掴む必要があります。ただ、質問の投げ方を試せる場は実際の商談だけで、外したときの代償は案件そのものです。だからこそ、無難な順序を選びがちになります。
商談のあとに残るのは、受注か失注かという結果と、担当者の記憶だけです。どの順序で説明したときに相手の反応が変わったのかは記録に残りません。その結果、うまくいった組み替えを次の案件で再現しにくいのが現実です。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
先に確認したいことから説明を組み直せます
役職ごとに関心が変わるAI顧客
どこから話すかを、本番の前に試せます。UMU AIロープレでは、役職や性格、懸念点の異なる複数のAI顧客をあらかじめ設定できます。運用の分担を先に確かめたい情報システム部門の担当者、費用の根拠を先に求める決裁者など、関心の順序が違う相手を切り替えながら練習できるのが特徴です。
相手の反応で、順序のずれが分かります
説明の進め方で変わる対話
同じ内容でも、話す順序で相手の反応が変わることを確かめられます。UMU AIロープレのAI顧客は、台本どおりに同じ返答を繰り返しません。順序を確かめる質問から入れば前提を話し始め、機能の説明から入れば表情や間の取り方が変わります。案件を賭けずに、何度でも確かめられるのが特徴です。
どの順序が効いたか、直後に確かめられます
対話直後に届く段階別の評価
何を変えれば次がよくなるかを、記憶に頼らず確認できます。練習が終わった時点で、導入、ヒアリング、価値提案、反論対応、クロージングの段階ごとに評価が出ます。どの段階で相手の関心から離れたのか、次にどこを変えるとよいのかを、その場で読み取れるのです。
本社の標準を現場で活かした例
生命保険分野の外資系大手企業
生命保険分野の外資系大手企業では、新人営業の育成が各支社の主導で進み、指導の基準が支社ごとに異なっていました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、オフラインのOJT研修とAIとの練習を比較する検証を行いました。
その結果、3カ月後には練習を行ったグループの顧客向け提案数が30%増加しました(出典:導入企業へのヒアリング)。育成プロセスの標準化が、支社をまたいで進んだと言えます。
皮膚科領域のグローバル大手企業
皮膚科領域のグローバル大手企業では、本社が用意した説明資料はそろっていたものの、医師の前で内容を説明しきれない課題がありました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、対話の流れの中で製品のメッセージを声に出して説明する練習の場を整えました。
研修担当者3名で200名を支援する体制のまま、反復練習の機会を全員に提供できるようになりました(出典:導入企業へのヒアリング)。