テレアポ営業のトークが、断られた直後に続かない理由
「トークスクリプトは頭に入っているのに、『今は結構です』と言われた瞬間、次の一言が出てこない……」テレアポ営業のトークでは、名乗りと用件までは言えても、最初の断りをどう受け止めて次につなげるかとなると、手が止まってしまうことはありませんか。スクリプトを読み込んでも架電の現場で続かないのには、はっきりした「理由」があります。
架電のどの局面で差がつくのか
1本の架電でトークが動く順番
テレアポの一本は、短い局面がいくつも連なって進みます。社名と名前を告げ、受付の方に取り次ぎをお願いする受付突破。ここを越えて担当者につながれば、10秒前後で用件の要点を伝えます。相手が受け取る判断材料は、話を聞く価値があるかどうか、その一点だけと言えます。そのうえで多くの場合、「間に合っています」「担当は不在です」という短い断りが返ってきます。その断りをどう受け止め、相手の状況を一つ聞き返してから、あらためてアポの打診へ戻すか。局面ごとに必要な話し方は、それぞれ違います。そして成果を分けているのは、このうちの特定の局面です。
断りの直後に台本は効きません
テレアポのトークを見直すとき、多くの担当者が手を入れるのは、事前に文字にできる冒頭の言い回しや用件の説明です。一方、断りが返ってきたあとの受け答えは、相手の断り方によって変わるため、一通りには書き切れません。そうして、成果をいちばん左右する局面だけが、練習の対象から外れたまま残るのです。実行が難しいのは、この断りの直後をどう練習の形にするか、その一点にほかなりません。
切り返しを練習しきれない事情
社内での練習では、相手役の同僚が本気で電話を切ろうとしません。実際の架電なら、名乗った直後に受話器を置かれることもあります。練習で慣れるのは、丁寧に断ってくれる相手だけ。この差が、本番の最初の数秒に出てしまいます。
練習の順番は、先輩やマネージャーの予定が空いたときにしか回ってきません。リストを追う日中に、相手を確保する余裕はありません。だからこそ、切り返しを試せる回数は、架電の本数に比べて極端に少ないと言えます。
練習後に返る言葉は、「もう少し明るく」「間の取り方が惜しい」といった感覚的なものになりがちです。そのため、どの一言で相手の関心が離れたのかが分からないまま、次の架電でも同じ切り返しを繰り返すことになるのです。
本番と同じ断り方で、繰り返し練習できます
相手の断り方に応じて変わる対話
テレアポを担当する方は、実際に返ってくる断りを、失敗しても差し支えのない場面で何度でも受け止められます。UMU AIロープレでは、「間に合っています」「担当は不在です」といった断りをあらかじめ設定でき、AIが顧客役として自然なタイミングで投げかけます。受け答えが弱ければ会話は途切れ、一つ聞き返せれば話が進むため、台本の外側にある反応まで練習できるのです。
架電の合間が、練習の時間に変わります
架電の合間に重ねる練習の回数
練習の順番を待つ必要がなくなり、架電の合間や移動中に切り返しを試せます。UMU AIロープレはスマートフォンから使えるため、相手役の予定を押さえる手間も、人前で電話をかける気まずさもありません。一人で完結する環境になると、うまくいかなかった切り返しを、その場でもう一度やり直せるようになります。
どの一言で切られたか、その場で分かります
通話直後に出る段階別の評価
練習が終わった直後に確認できるのは、名乗りから断りの受け止め、アポの打診までを段階別に分けた評価です。どの段階で点を落としたのか、次にどう言い換えるのかまで、UMU AIロープレを使えばその場で読み取れます。ただし、AIが担うのは反復練習と評価基準の統一まで。目標設定や意欲づけは、引き続きマネージャーの役割です。
断りの多い営業現場での実践例
生命保険・営業職員1万名超
日本の大手生命保険会社では、対人のロールプレイングを気まずく感じる営業職員が多く、拒否への対応を練習しきれていませんでした(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、練習相手を人からAIへ切り替えました。
その結果、予約なしでスマートフォンから練習でき、営業職員と管理職に20以上のシナリオが展開されました(出典:導入企業へのヒアリング)。気まずさが消えたことで、トークを磨き続けられる状態が生まれたのです。
外資系生命保険・新人育成
外資系の生命保険会社では、新人の育成が支社ごとに任され、指導の基準がそろわないまま現場に出る担当者がいました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、実地研修のグループとAI練習のグループを比べるABテストを行いました。
その結果、3カ月後にAI練習のグループの提案数が30%増加し、対象アカウント数も2,000から7,000超へ増加しました(出典:導入企業へのヒアリング)。