毎日AIを使っているのに、なぜ手応えがないのか
ATD×UMUグローバル調査で見えた、AI人材育成のリアル連載 第1回
「気づけば毎日、AIを使っている」という人は、この1年で急速に増えました。
ATD(Association for Talent Development)とUMUが共同で実施した最新のグローバル調査によると、人材開発分野(TD)の専門家のうち、業務でAIを毎日利用していると回答した割合は73%に上ります。2024年の調査では49%だったことを考えると、1年でおよそ1.5倍に増えた計算です。
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一方で、同じ調査の中には、少し気になる数字も並んでいます。それは「AIを使いこなしている」と胸を張って言える人は、まだごく一部だという事実です。
今回は全3回シリーズの第1回として、この「使っている」と「使いこなしている」のギャップについて、調査データをもとに整理します。
AIは、特別なツールではなくなった
同調査では、人材開発部門の約4分の3が、日常業務にAIソリューションを取り入れている、あるいは部門単位・試験運用を含めて導入を進めていると回答しています。AIを利用している学習者側でも、79%が「AIのおかげで生産性が向上した」と答えました。数年前まで一部の先進的なチームだけが試していたAIは、今や多くの職場で当たり前のツールになりつつあります。
「使っている」と「使いこなしている」は、別の指標
ここで注目したいのが、業務ごとの「エキスパート」自己評価です。調査では、メールや文書の作成・編集でAI活用の「専門家」だと自認する学習者は3カ国平均で25%、トピック調査・検索では25%、文書翻訳では24%にとどまりました。TD専門家の回答から見ても傾向は同様で、企業向けAIツールの活用をエキスパートだと自認する割合は15%、学習体験をパーソナライズするアダプティブ・ラーニングでは11%と、いずれも10%台にとどまっています。
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つまり、多くの人が日常的にAIに触れてはいるものの、「使い方が定着している」と感じられる業務は限られているのです。本調査全体の結論でも、70%以上が毎日または毎週AIを利用している一方で、業務で真に使いこなせていると答えたのは25%未満のごく一部にすぎない、と指摘されています。
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なぜ「基本業務」で止まってしまうのか
同調査では、多くの組織におけるAI活用が、メール作成や文書の翻訳といった、比較的シンプルで反復的な業務に偏っている傾向があるとも指摘されています。一方で、業務の自動化や、より高度なコンテンツ作成といった、付加価値の高い活用はまだこれからの段階です。
この背景には、AIツールに「触れる機会」は増えたものの、それを使いこなすための体系的な学びや実践の機会が、まだ十分に追いついていないという事情があるようです。実際、AIに関する社員研修を「優先事項」としている組織の割合は、地域によって33〜61%と幅があり、特に日本は、AIの浸透スピードに対して、組織側の研修体制の整備がまだ追いついていない実態も見えてきました。
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次回は、「学びたい」という現場の声について
「使っている」と「使いこなしている」の間にあるこのギャップは、裏を返せば、まだ多くの伸びしろが残っているということでもあります。次回のコラム(第2回)では、AIに対する不安の声がある一方で、それ以上に大きい「もっと学びたい」という現場の学習意欲について、調査データから見ていきます。
今回ご紹介した内容は一部です。中国・日本・米国のTD専門家500名と学習者479名、合わせて979名を対象にした調査結果全体や、AI活用を次の段階に進めるための具体的なアクションプランは、ホワイトペーパー「AIリテラシーを世界標準へ」で詳しくご覧いただけます。
▶ ホワイトペーパーの無料ダウンロードはこちら
https://www.umu.co/download-doc/atd-umu_research-report-2026/
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まずはコレから!
学びが変わる。組織が変わる。
生成AI時代に成果を生む、
UMUのAIラーニング戦略と事例を公開
UMU(ユーム)は、2014年にシリコンバレーで誕生し、現在では世界203の国と地域で100万社以上、日本では28,000社以上に導入されているグローバルAIソリューションカンパニーです。AIを活用したオンライン学習プラットフォーム「UMU」を核に、学術的な根拠に基づいた実践型AIリテラシー学習プログラム「UMU AILIT(エーアイリット)」、プロンプト不要であらゆる業務を効率化する「UMU AI Tools」などの提供により、AI時代の企業や組織における学習文化の醸成とパフォーマンス向上を支援しています。従業員が自律的に学び、AIリテラシーを習得・活用することで業務を効率化し、より創造的で戦略的な仕事に集中できる時間や機会を創出。これにより、企業の人的資本の最大活用と加速度的な成長に貢献します。