OJTのロールプレイング、指導者任せになっていませんか
「配属後はOJTで、実際の商談を経験させながら育てています……」。育成計画を説明するときにそう答えながら、誰がどこまで練習できたかを説明しきれないと感じたことはありませんか。ロールプレイングが指導者任せになりやすいのには、OJTならではの構造があるのです。
OJTの練習は、どこで差がつくのか
指導役に練習の時間が残りません
OJTのロールプレイングで相手役を務めるのは、同じチームの先輩社員です。自分の担当顧客を抱えたまま指導にあたるため、練習に付き合える時間は期末が近づくほど短くなります。数字を追う先輩に声をかけられず、新任担当者が相手役をお願いするタイミングを失うことも起こるのです。
練習できる場面が偏ります
OJTは実際の案件の中で進むため、練習できる場面は、その時期に担当した顧客に偶然含まれていたものに限られます。競合との比較を持ち出される場面、決裁の直前で予算の見直しを告げられる場面。担当によっては一度も回ってこず、初めての受け答えを本番の顧客に向けて試すことになります。
本番の機会そのものが減ります
B2Bの買い手のうち67%が、営業担当者を介さずに購買を進めたいと考えているという調査結果があります(出典:Gartner)。顧客と向き合える場面が減れば、OJTで練習に使える実際の案件も同じように減っていきます。現場で覚えるという前提そのものが、成り立ちにくくなっていると言えます。
対応力が育つ条件と、OJTの限界
対応力は、練習の回数よりも、どれだけ幅のある場面を経験したかで決まります。相手が急に沈黙する場面や、話す相手が決裁者に替わる場面まで経験できているかどうか。実際の案件を待っていると、こうした幅がそろうまでに数年かかります。先に経験しておけば、初めての場面でも受け答えが崩れにくくなるのです。
同じ受け答えでも、指導役によって「よくできている」の判断が変わります。誰の指導を受けたかで到達点が変わるため、研修担当者の手元には、どのメンバーが何を身につけたかを示す記録が残りません。
練習ツールが引き受けられるのは、場面の用意と評価基準の統一までです。目標の置き方や動機づけを人が担ったうえで、練習の記録を組織のデータとして蓄積できるかどうかが問われます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
業務シーンを1つ選ぶと、AIが顧客役を務めてあなたと1回の会話を行います。終了後、評価フィードバックを確認できます。
回ってこない場面から、先に練習できます
顧客タイプ別のシナリオ
UMU AIロープレを活用することで、顧客の役職や性格、話し方を設定し、複数の顧客像を用意できます。競合と比べられる場面や、決裁の直前で判断が止まる場面も、案件が回ってくるのを待たずに練習できます。担当した案件の違いに左右されず、同じ幅の場面を全員が経験できるのです。
誰が見ても同じ基準で評価できます
自社基準に合わせた採点
UMU AIロープレを活用することで、自社の商談プロセスに沿って、段階ごとの評価項目と配点を設定できます。採点の根拠が残るため、指導役が替わっても合格とみなす水準は変わりません。誰が何を身につけたかを、研修担当者が記録として手元に持てるようになるのです。
指導役の予定を待たずに練習できます
同時に練習できる環境
UMU AIロープレを活用することで、人数の制限なく全員が同じ時間に練習を進められます。指導役は基本の反復から離れ、判断の難しい案件の相談に時間を使えます。一人ひとりの練習記録が残るため、研修担当者は育成の進み方を数字で説明できるようになると言えます。
OJT中心の育成を見直した企業
日本市場の製薬企業
日本市場で事業を展開する製薬企業では、若手MRの育成が同行訪問に頼り、中堅・ベテランMRは自分の業務を抱えたまま指導を担っていました(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを活用し、若手MRが実際の訪問場面を高頻度に練習できる体制を整えました。
その結果、受講後7~9カ月で医師との対話型面談の回数が受講前比で約2倍に増え、経験の浅い若手MRが先輩を上回る伸びを示しました(出典:導入企業へのヒアリング)。
営業800名超の医薬品企業
ワクチンを主力とするバイオ医薬品分野の企業では、販売代理店と社内営業を合わせた800名の育成が現場任せのOJTに委ねられ、指導の一貫性を保ちにくい状況でした(出典:導入企業へのヒアリング)。
そこでUMU AIロープレを導入し、800名が同じ訪問シナリオと同じ評価基準で練習できる体制を整えました。
その結果、指導役の空き時間に左右されず練習できるようになり、新任営業が独り立ちするまでの期間は60日から30日に短縮され、顧客満足度も23.5%向上しました(出典:導入企業へのヒアリング)。