AI活用で「伸び悩む組織」と「突き抜ける組織」の境界線。 〜次世代リーダーに必要な4つの新スキルの磨き方〜【Growth X × ユームテクノロジージャパン共催】
セミナー概要
AI時代に勝てる組織をつくりたい、
AIを活用できる次世代リーダーを育成したい、そんな方へ
生成AIの台頭以来、企業のAI投資は拡大を続け、2026年の今、活用は実務に深く浸透した『当たり前』のフェーズに入りました。しかし、現実は効率化が進む一方で、「AIを使いこなして成果を出す組織」と「AIに使われて成長が止まる組織」の二極化が鮮明になっています。
多くの現場で、AIのアウトプットが「現場の文脈を無視した、上辺だけの回答」に留まっている最大の原因は、プロンプトのテクニック不足ではなく、指示の土台となる「ビジネス構造(OS)」の理解不足にあります。
本セミナーでは、「共通言語」で思考の解像度を引き上げ、AI時代のビジネススキルを【ビジネス理解・思考力・AI活用・対人マネジメント】の4つへと再定義します。
AI活用を「前提」とした上で、真の目的である「事業価値の創出」へ舵を切る。個人の利便性向上に留まらず、組織として事業インパクトを完遂させるための「具体的なトレーニング手法」と「実装プロセス」を提示します。
本セミナーで得られる3つの効果
・AIを「正しく働かせる」ための、ビジネス定義の力
・現場OJTの「放置」と「手戻り」をゼロにする、次世代リーダー育成の型
・ビジネス成果を「完遂」させる、4つの新スキル体系と組織実装の具体策
このような方におすすめ
- 人事・人材開発部門の責任者・担当者
AIを導入したが、現場のアウトプットが期待した付加価値向上に繋がっていないと感じる方。
新人研修後のフォローが現場任せになり、次世代リーダーの育成にバラツキがある組織の方。 - 営業・企画・マーケティング部門の現場マネージャー
メンバーがAIに思考を丸投げしてしまい、自身のチェックや修正(手戻り)の工数が逆に増えていると感じる方。
小手先のテクニックではなく、本質的な「ビジネス視点」をチームに定着させたい方。 - DX推進・経営企画の方
AI活用を通じた組織全体の生産性向上、共通言語による連携スピードの最大化を追求したい方。
開催日時
・2026年5月19日(火) 12:00-13:00
・2026年5月22日(金) 11:00-12:00(アーカイブ配信)
・2026年5月25日(月) 13:00-14:00(アーカイブ配信)
詳細
・開催形式: オンラインセミナー
・参加費: 無料
・定員: 300名(先着順)
登壇者情報
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代表取締役社長
津下本 耕太郎
2007年にアライドアーキテクツ株式会社へ参画、2012年より取締役として全社の80%の売上を統括し、2013年のIPO(東証マザーズ市場への株式上場)を牽引。2018年に独立・起業。2019年からは株式会社シンクロにて「企業向け人材育成SaaSサービス(現在のグロースX)」の立ち上げ役として参画。2020年8月にグロースX(旧コラーニング)を法人化し、代表取締役社長に就任。これまでSaaSなどBtoBビジネスを中心に10件以上の新規事業を立ち上げており、エンジニアリングからマーケティング、営業、カスタマーサクセス、経営など幅広い役割を担う。
ユームテクノロジージャパン株式会社
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生成AIエバンジェリスト
沖本 拓也
新卒以来、10数年間にわたり、一貫して人財育成や組織開発といったHR領域に従事。人事制度の設計、タレントマネジメントシステムの導入支援、エンゲージメントサーベイの導入・運用支援などに携わる。2022年4月にユームテクノロジージャパン株式会社に参画。アカウントエグゼクティブ(新規営業)として、50社以上の企業に対する導入・運用支援に関与。現在は、生成AIの活用支援コンサルティングを行っており、20社を超える企業の生成AI活用コンサルティング・トレーニングに従事。
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まずはコレから!
学びが変わる。組織が変わる。
生成AI時代に成果を生む、
UMUのAIラーニング戦略と事例を公開
UMU(ユーム)は、2014年にシリコンバレーで誕生し、現在では世界203の国と地域で100万社以上、日本では28,000社以上に導入されているグローバルAIソリューションカンパニーです。AIを活用したオンライン学習プラットフォーム「UMU」を核に、学術的な根拠に基づいた実践型AIリテラシー学習プログラム「UMU AILIT(エーアイリット)」、プロンプト不要であらゆる業務を効率化する「UMU AI Tools」などの提供により、AI時代の企業や組織における学習文化の醸成とパフォーマンス向上を支援しています。従業員が自律的に学び、AIリテラシーを習得・活用することで業務を効率化し、より創造的で戦略的な仕事に集中できる時間や機会を創出。これにより、企業の人的資本の最大活用と加速度的な成長に貢献します。